ジェネラル・サポート「太平洋戦記3 最終決戦」の攻略情報は…

方針と現状把握

2回目のプレイとなる39年シナリオ「帝国国防方針」。ここでは「2ndシリーズ」と呼ぶことにします。

 

戦略の基本方針は1回目(1stシリーズ)と同じ。ソ連→中国→英国→米国の順に(極力)各個撃破していくつもりです。

 

データのエディットも1stシリーズを一部踏襲して……

  • 赤城・加賀・古鷹型重巡・妙高型重巡を近代改装後の姿に
  • 金剛空母型を装甲空母に(甲板装甲を95に設定)
  • 金剛代艦(F型)の主砲を40cm砲Lとして信濃型戦艦に

……としますが、資源の採掘量や工場の規模にはいっさい手を加えません。ゲームの中で拡張・増築を行って国力の増強に努めます。

 

1stシリーズとは趣きを変えていきたいのが、プレイレポートの記述方法。ゲーム標準の戦闘履歴とプレイメモ中心の内容ではどうも味気ないので、随所で適度に話を脱線させます。

 

架空戦記風の彩りも添えてみたいと思いますが、なにせ筆が立つほうではありませんので、ここは、自分のお気に入りの架空戦記「真・大東亜戦争」からの引用を交えながら、まったりと進めていきたいと考えています。

 

時代考証は適当なところですませて、かなり独善的にストーリーを展開させていくことになると思いますので、鋭いツッコミはご容赦。誤りや矛盾もスルーしていただければ幸いに存じます。

 

さて、今回の戦いの大義名分は「欧米列強によるアジア植民地支配の覆滅」です。当然ながら日本も、朝鮮・満州に自治を与え、将来の独立を保証することをもって、戦争への協力を仰ぐ政策をとります。ひいてはそれがアジア全体の独立の機運を促すことになるでしょう。

 

1939年(昭和14年)9月第6ターン開始時(9月16日)の国際情勢と国内情勢ですが…

 

国際情勢

欧州情勢

今月1日未明、ドイツ軍が突如ポーランドへの侵攻を開始しました。第二次世界大戦の勃発です。3日には、ポーランドと同盟を結んでいた英仏両国が対独宣戦しましたが、直接的な軍事行動は起こしていません。ドイツ軍は電撃戦でポーランド領を蹂躙しています。

 

日中戦争

さて、わが日本。2年前の1937年(昭和12年)7月7日、盧溝橋事件に端を発した日中戦争ですが、昨年10月21日に広東占領、同月27日に武漢三鎮(武昌・漢口・漢陽)占領、今年(昭和14年)3月27日に南昌占領と一応順調な進撃ぶりを見せて占領地を拡大しています。

 

 

しかし……ご存知のように、蒋介石一派は重慶に首都を移したうえで米英の支援を受けて抵抗を続け、華北では八路軍(共産党軍)が執拗なゲリラ活動を展開している、といった状態で、破竹の勢いだった日本軍にもそろそろ息切れが見えてきたところ。

 

対米英関係

悪化の一途をたどっています。

 

この7月に、米国は「日本の中国侵略に抗議する」として日米通商航海条約の廃棄を一方的に通告してきました。“正義の味方・米国”の面目躍如といったところですが、なんのことはない、日本の大陸進出によって中国という巨大な市場が失われることを恐れた、というのが実態。

 

たとえ日本が大陸から撤退しても、ルーズベルトは何のかんのと難癖つけて日本にケンカをふっかけてきたことでしょう。わが大日本帝国の存在自体が米国の国益に反すると考えている輩ですから。

 

対米戦は時間の問題という状況ですが、時間の問題は大問題で、できるだけ米国の参戦を遅らせることが日本の利につながるといった情勢です。

 

ノモンハン事件

もうひとつ、日本には重大な懸案事項がありました。5月に勃発したノモンハン事件の停戦交渉ですが、これはゲーム開始直後にソ連から和平の打診があるので、快く応じればとりあえず問題なし。

 

史実では、9月15日にノモンハン事件停戦協定が成立。ソ連の首都・モスクワで、日本の東郷駐ソ特命全権大使とソ連のモロトフ外務大臣との間で進められた停戦交渉の結果です。

 

国内情勢

日中戦争の長期化にともなう急激な軍備増強により、国内は物資と労働力の不足に悩まされるようになっています。

 

1938年(昭和13年)4月には、近衛内閣によって国家総動員法が制定されました。政府は議会の承認なしに、物資や労働力の統制・活用を勅命として実行できるようになったわけです。決して好ましい状態ではありませんが。街頭には「欲しがりません、勝つまでは」とか「贅沢は敵だ」といったポスターが貼り出され、国民は極端な耐乏生活を強いられることになりました。

 

ところが「贅沢は敵だ」のポスターを見て「こりゃあ誤植だな。素敵だ、の間違いだろう」と言い放ったというのが、当時外務省の一等書記官であった西条英俊氏(「真・大東亜戦争」より)。歯に衣着せぬ言動で物議を醸しながらも、戦時経済に関する造詣の深さは他の追随を許さず、また軍事にも明るい文官として、戦争指導において大きな役割を果たすことになります。

 

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